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今、“女性ITコンサルタント”の
需要が高まっている理由は?
DTCが取り組むダイバーシティ&
インクルージョン

女性活躍推進の取り組みを加速するデロイト トーマツ コンサルティング 合同会社(以下、DTC)。
デジタルテクノロジーの著しい進化を背景に、近年、意欲的に女性ITコンサルタントを採用している。
なぜ、いま女性に注目するのか。どのような期待を掛けているのか。執行役員の大久保理絵さんに聞いた。

執行役員
大久保 理絵さん
広告代理店、SIerを経てコンサルティングファームに転職。長年にわたり一貫してオペレーション改革コンサルティングに従事。DTCには2012年に入社。業務、組織、ITの総合的なオペレーティングモデルの設計を強みとし、RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)、シェアードサービスセンター構築、アウトソーシングアドバイザリーを含む豊富なサービス提供を行っている。
プライベートでは一児の母

新しい発想の種は、多様性の中から生まれる

DTCが女性ITコンサルタントを積極採用している。全社的にも、2020年に向けた中期経営計画の重点施策の一つとして、女性活躍推進の取り組みを加速。さまざまな施策を展開中だ。

「とはいえ、女性だけを意識しているわけではありません。重視しているのは、多様性なんです」

執行役員の大久保理絵さんは、取り組みの狙いについてこう語る。女性活躍推進は、同社が進めるダイバーシティ&インクルージョンの重要テーマの一つなのだという。

もちろん、ダイバーシティの推進は今に始まった話ではない。もともと同社は、性別、国籍、民族、宗教、文化的背景など、さまざまな違いを持つ人材が集まる多様性の高い組織だった。しかし、日本社会全体を見ると、いまだに根強く性別役割分業が残っている。そこで、より高いレベルのダイバーシティを実現するため、意欲と能力を兼ね備えた女性たちも積極的に登用しようとしているのだ。

今まで以上にダイバーシティが重視されている背景には、ビジネス環境の変化もある。従来、多くの社会では、人に依存した形でビジネスプロセスが設計されていた。そのため、国内で労働力を賄えない場合、外国人労働者を活用したり、より人件費の低い地域に仕事をアウトソーシングしたりする方法が採用されてきた。しかし、人口が減り、人材が不足してくると、人に代替する手段を探さなければならない。その手段の一つがテクノロジーだ。

では、テクノロジーをどのように活用して、どんなビジネスモデルを設計すればいいのか。その答えはまだ見つかっていないという。今は、皆がベストプラクティスを見つけるために、試行錯誤している段階だと大久保さんは指摘する。

もはや過去の手法を踏襲しているだけでは、ビジネスが伸びていかない。これからはテクノロジーの活用も含めて、新たなソリューションを見いだしていかなくてはならない時代なのだ。

「これまで当たり前だと思われてきたことを疑い、何が本当に必要なのかを考える力が、DTCのコンサルタントに求められています。だからこそ、多様性がますます重要になるのです。バックグランドや価値観が異なる人たちの間で議論がぶつかり合ったとき、パチンと火花のようなものがはじけることがあります。そうした一瞬のひらめきのようなものが、新しい発想の種になる。それなくして、お客さまの課題解決をサポートしていくのは難しいと考えています」

お客さまと一緒に試行錯誤し、最善策を実行する

DTCの多様性を象徴するかのように、今、同社でITコンサルタントとして活躍する人たちの経歴もさまざまだ。システム導入や開発経験を持つエンジニア出身の人もいれば、営業やヘルプデスクのような形でITに関わってきたという人もいるという。

「もちろん、基幹系システムの開発に携わった、最先端のツールを導入したなどの経験も貴重ですが、プログラムを書ける人だけを採用したいわけではなく、あくまでも求めているのはコンサルタントです。コンサルタントは、お客さまに何かを教える先生ではありません。お客さまの抱える課題に対して、お客さまと一緒になって悩み、試行錯誤し、最善と思う策を実行する。解決すための努力をいとわず、だからこそ成果が出たときに達成感を得られる。そういう仕事の仕方を求めている人には、とてもやり甲斐のある仕事だと思います」

今やビジネスのあらゆる領域にテクノロジーが欠かせない時代となっており、ITコンサルタントが活躍する場は幅広い。要件定義をして大型基幹システムを導入するような技術寄りの仕事もあれば、RPAのようなツールの導入にあたって業務のアセスメントや効果測定を行うこともある。経営層に向けて経営判断の材料となるようなデータ分析を行ったり、マーケティングデータの活用支援をしたりする案件もある。

「私は、何かのスペシャリストになるのが、ジェネラリストとして活躍する一番の近道だと考えています。例えば営業の経験がある人なら、営業改革や営業事務の効率化が求められる案件から始めて、そこから活躍の場を広げていけばいい。まずは一つ自分の軸となるものを持っていれば、新たにやりたいことを見つける、新しい分野にチャレンジするなど、キャリアの可能性はいくらでも広げることができるはずです」

ライフステージにあわせて働き方は柔軟に変えられる

一方、コンサルタントの仕事と聞くと、「激務」というイメージを持っている人もいるかもしれない。しかし、それもまた一昔前の話。世の中の流れも後押しし、DTCにおいてもコンサルタントたちの働き方は大きく変わってきている。

「確かに、コンサルタントの仕事は楽なことばかりではありません。時には残業が発生することもあるのは事実です。ただし、それは決して強制されるものではなく、コンサルタント自身がお客さまにとってより良い成果が出せるように頑張りたいと思ってやっていること。子どものお迎えなど、仕事以外の事情が優先されるときもありますし、必要に応じてテレワークを行うなど、働き方の自由度は非常に高いと思います」

会社として、一人一人の長期キャリア形成を支援する仕組みも整っている。出産や育児など、ライフステージの変化に対応して働き方を変えられる「ワーキングプログラム」もその一つだ。

興味深いのは、ワーキングプログラム自体も一律の形ではなく、何種類ものバリエーションがあるという点。例えば、子供が小さくプライベートで時間に柔軟性が持てないという不安がある時は、その期間だけ業務目標の設定値を少し下げる、給与の計算方法を一時的に変える、など、それぞれ個別の事情に柔軟に対応し、カスタマイズされてきた。グローバルプロジェクトで深夜に海外とオンライン会議をすることが多い場合は、その分、日中の時間をプライベートの用事に充てることができるようにするなどの、時間の組み替えもできる。

「個人的に最大の特徴だと思うのは、『今ある制度では使いにくい』と誰かが声を上げると、『じゃあ新しいものをつくってしまおう』とすぐに対応できる風土があること。会社として今あるものを変えていくこと、新しいものを取り入れていくことにまったく抵抗がなく、日々の仕事の中で困ったことがあれば、誰でも声を上げて状況を改善していけるんです。そんな、DTCならではの土壌があるからこそ、女性を含むすべての人たちが長く働き続けられるのです」

取材・文/瀬戸友子 撮影/洞澤 佐智子(CROSSOVER)
©CAREER DESIGN CENTER CO.,LTD(https://woman-type.jp/wt/feature/15728)